これが･･･◇◆ 韓国学者「古朝鮮文明は黄河文明より先」、中国ネット「また始まった！」 ◆◇
2018年8月8日、中国メディア・環球網によると、ソウル大学のシン・ヨンハ名誉教授はこのほど、2010年出版の「古朝鮮国家形成の社会史」、2017年出版の「韓国民族起源と形成研究」に続く3部作最後の書籍「古朝鮮文明の社会史」を出版。この中でシン教授は「古朝鮮文明は黄河文明よりも早かった」と主張している。
シン教授の研究では、「古朝鮮文明の起源を紀元前30世紀ごろの大同江流域と遼東地域」としている。 「氷河期が終わった後の1万2000年前、北緯40度以下の古朝鮮半島に世界で最も早く農耕文化が出現。 新石器時代の農業革命により人口が増え、一部の人々は北方に移住した。 遼河以東に達した人々が穢（ワイ）族となり、遼河以西に達した人々が貊（ハク）族となった。 5000年前に異常気象が続いたことで遼西地域の貊族が東南へ移住。 大同江流域で韓族と結合し、青銅器文化を基礎とする古朝鮮が成立した。 そして、1000年後に首都を遼東へと移し、穢族を吸収。東西に領土を拡大し、朝鮮半島、満州、沿海を覆う古代連邦国家を成立させた」としている。
そして、「古朝鮮人たちが馬を飼いならしたことで騎馬文化が発展。 太陽と檀君を崇拝していた。 韓、穢、貊の各部族の言語が統合され、古朝鮮語ができた。 これはウラル・アルタイ語族の中で最も歴史が長い言語」などとして、「東方文明の起こりは3700年前の黄河文明ではなく古朝鮮文明とすべき」 「古朝鮮文明はメソポタミア文明（5500年前）、エジプト文明（5100年前）に次ぐ第3の古代文明」などと主張している。
これに対し、中国のネットユーザーからは「何を言ってるんだ！」 「本当に恥知らずだ」 「古代韓国は中国のものだろうに」など、頭ごなしに否定する声が寄せられた。 また、「今日エイプリルフールだっけ？」 「屈原も韓国人だって言ってたよね」 「また始まった！人類の起源は朝鮮半島でいいよ」 「大韓民国は全宇宙の起源だもんね！すごいね！」 「小さな半島に巨大なパワーがあることに震撼しています（笑）」などと皮肉るコメントも多い。 あるユーザーは「僕が日本を尊敬する理由は、他国のものを持ってきて『自分たちが先に発明したんだ』と言わないところ」とコメントした。 一方で、わずかではあるものの「言っていることは一応筋は通っている」 「この世に絶対ということはない」という意見も見られた。--- レコードチャイナ（2018/0/09）より 抜粋 ---
こんな国が隣にあることを･･･◇◆ 対北制裁破り：韓国の一部企業は「北朝鮮産」知っていた ◆◇
北朝鮮産石炭輸入問題について捜査中の韓国関税庁が、韓国国内の複数の石炭輸入会社が北朝鮮産石炭をロシア産と偽って輸入を続けてきた事実をすでに確認したことが9日までに分かった。 韓国政府筋によると、関税庁は一連の事実を確認した上で、問題の企業を大邱地検に送致する手続きを進めているという。 これらの企業は、北朝鮮産鉱物資源の輸入を全面的に禁じた国連安保理決議2371号や韓国政府による5・24制裁に違反したのはもちろん、今後米国政府による「セカンダリーボイコット」の対象になる恐れもある。 セカンダリーボイコットとは、北朝鮮と取引を行った第三国の企業に対して制裁を行う非常に厳しい経済制裁だ。
これについて米下院外交委員会テロリズム・非拡散・貿易小委員会のテッド･フォー議長は8日（現地時間）「北朝鮮産石炭の密輸に関係した韓国企業もセカンダリーボイコットの対象にすべきだ」と主張した。 フォー氏はこの日、米政府系放送ボイス・オブ・アメリカに出演し「石炭密輸に関係した企業が韓国の企業であっても、セカンダリーボイコットを適用すべきだ」 「私は制裁を強く支持する」などと述べた。フォー氏はさらに「どこの国であっても、制裁に違反する行為はやめさせねばならない」 「全ての国は北朝鮮に現金が流入しないようにすべきであり、例外が認められる国などない」とも主張した。 フォー氏は北朝鮮に対する新たな制裁について「議会が再開すれば直ちに本格的に審議が始まるだろう」とも明らかにした。
米国が中国やロシアなど、北朝鮮の友好国の企業をセカンダリーボイコットの対象にした前例はあるが、米国の友好国に対しては今のところそのような前例はない。 今回北朝鮮産石炭を輸入した企業は今後、検察の捜査や韓国政府による制裁に加え、米国からも金融制裁を受ける可能性が高まった。 韓国大統領府はこの日、鄭義溶（チョン・ウィヨン）国家安保室長主宰で国家安全保障会議（NSC）常任委員会を開催し、北朝鮮産石炭輸入問題についての対応を協議した。 大統領府は「政府次元での調査が完了すれば、関係する法律に従って適切な処分が下されるだろう」とコメントした。--- 朝鮮日報日本語版（2018/08/10）より 抜粋 ---
これだけの大惨事を･･･◆ ラオス・ダム決壊で“泥地獄” 首まで達するケタ外れな量 政府は「人災」「欠陥工事」も、韓国は「天災」と主張 ◆
ラオス南部で先月末、韓国企業などが建設していたダムが決壊した事故で、現地の惨状が明らかになってきた。 約５０億立方メートルもの濁流（黒部ダムの貯水量の約２５倍）が押し寄せた下流地域は、首まで達するようなケタ外れの泥に覆われ、捜索・復旧活動は難航しているという。 未曽有の事故で、被害は日々拡大している。ラオス国営のビエンチャン・タイムズは８日、死者が３４人、行方不明者は約１００人、家を失った人は数千人に上ると報じた。 死者数は３５人との報道もある。
こうしたなか、ＮＨＫは８日朝、取材班がラオス軍の許可を得て、被災地に入った様子を伝えた。 ダムから約４０キロ離れた村に入ったところ、ほとんどの住宅が流されるなど壊滅的な被害を受けていたという。 ４０キロといえば、ＪＲ東京駅から、東京都八王子市や横浜市戸塚区、埼玉県川越市、千葉県佐倉市。ＪＲ大阪駅から京都市、神戸市垂水区のあたりだ。ダム決壊による被害の甚大さが想像できる。 現地では、多くの遺体が泥に埋まり、捜索にはかなりの時間がかかることが伝えられている。
事故について、韓国側は「豪雨による天災」と主張しているが、ラオス政府は「人災」「欠陥工事」との見方を強めている。今後、建設に参加した韓国企業への責任追及が本格化する可能性が高い。--- zakzak by 夕刊フジ（2018.8.8）より 抜粋 ---
テロリストの論理ですね。◇◆ 辺野古反対派が政府庁舎で座り込み 防衛局職員に体当たり「小役人に用はない！」 ◆◇
沖縄県宜野湾（ぎのわん）市の米軍普天間飛行場を名護市辺野古に移設する計画に反対する活動家らが７日、沖縄防衛局（嘉手納町）で８時間以上にわたり座り込みを行い、庁舎の玄関を占拠した。 出入りする防衛局職員らに体当たりするなどし、沖縄県警嘉手納署が強制排除に乗り出したのを受けて自主的に退去した。
座りを込みを行ったのは、山内徳信元参院議員や市民団体幹部ら６０人以上の辺野古移設反対派。 沖縄防衛局長と反対派全員との面会を申し込んだところ、防衛局側が代表者５人に絞るよう求めたことに反発し、庁舎玄関に座り込んだ。 立ち退きを求める職員らに対し、反対派らは「小役人に用はない」 「軍隊は暴力だから、それに反対するのは暴力ではない」などと怒号を上げた。
要請書では、沖縄県が辺野古埋め立て承認を撤回するため予定している９日の聴聞に応じるよう求めた。 政府は準備期間が必要として、聴聞の期日を９月３日以降に延期することを求めている。 反対派は８日も午前７時に庁舎前に集合し、全員が庁舎内に入った上で要請書を手渡すことを求める方針。--- 産経ニュース（2018.8.7）より 抜粋 ---
危うきに近寄らず。◇◆ 捜査官が日本人客に成りすまして摘発も…巧妙化するソウルの偽ブランド販売 ◆◇
ソウル中心部の繁華街、明洞（ミョンドン）で最近、日本人観光客を標的に腕時計やバッグ、財布などの偽ブランド品を販売していた韓国人の男４人が摘発された。 ソウル市の民生司法警察団は本物の推定価格１５億ウォン（約１億５０００万円）相当の偽造品６４０点も押収したという。
同警察団は、明洞のマッサージ店に来た日本人観光客が客引きに連れ出され偽造品を買わされたとの情報を入手。 日本語の堪能な捜査官が日本人客に成りすまし、実際に店でマッサージを受け、居合わせた客引きに引っかかってみせた。
客引きは販売場所に直行せず、明洞の街をあちこち連れ回し、別の客引きに交代。 次の客引きも複雑な路地を回った末、建物３階の秘密倉庫に“客”を案内し偽造品の販売に及んだ。 「偽造品には偽装捜査で」と捜査は成功した。だが、架空名義の携帯電話を使ったり客引き同士でも互いに身元を明かさないなど、犯行は手が込んできている。
２０１２年以降、同警察団は７７３人を商標法違反で摘発した。 「首都の品格を落とす行為」としてソウル市では「偽造品が明洞から消えるまで徹底捜査する」と決意は固い。 ただ、韓国では偽物販売に加え、外国人客を相手にしたボッタクリなど、国の品格を汚す別の問題も後を絶たず、当局とのイタチごっこが続いている。--- 産経ニュース（2018.8.2）より 抜粋 ---
国民の顔色を伺いながら判決を下す司法･･･◇◆ 「テコンVは日本のパクリじゃない」の判決に、韓国ネットもびっくり ◆◇
2018年7月31日、韓国・ニュース1によると、韓国の裁判所が、韓国を代表する巨大ロボットアニメのキャラクター「テコンV」について、日本のキャラクター「マジンガーZ」の模倣ではなく、独立した著作物であると判断した。 ソウル地裁は同日、株式会社ロボットテコンVが玩具類輸入・製造会社の運営者Aを相手に起こした損害賠償請求訴訟で、原告の訴えを一部認め、Aに4000万ウォン（約400万円）の支払いを命じる判決を下した。
テコンVの美術・映像の著作権を持つ株式会社ロボットテコンVは、Aの会社が製造し販売した玩具について「テコンVに類似しており、著作権を侵害している」と主張し、訴訟を起こした。 これに対し、Aは「テコンVは日本のマジンガーZを模倣したものであるため、著作権法によって守られる創作物に当たらない」と反論していた。
ソウル地裁は「テコンVはマジンガーZやグレートマジンガーとは違う独立した創作物、またはそれらに手を加えた2次創作物にあたる」と説明。 また、「テコンVは登録された著作物であり、マジンガーZなどとは見た目に明らかな違いがある。 さらに韓国の国技であるテコンドーをテーマにしているため、日本文化に基づいて作られたマジンガーZなどとは特徴や個性の面でも違いがある」と強調した。その上で「一般消費者の多くがAの会社の製品をテコンVと認識している」とし、「テコンVに関する著作権を侵害したため、損害賠償する責任がある」と結論付けた。
テコンVのマジンガーZ模倣疑惑は韓国のネット上でもたびたび話題に上がってきた。 そのため、この記事を見た韓国のネットユーザーからは「マジンガーZをパクったことは誰もが知る事実」 「パクリじゃないと主張することが恥ずかしい」 「韓国の裁判所だから当然、そう言うしかないだろう」 「時代のせいとはいえ、パクリキャラを自慢したら笑いものになる」 「昔は日本のすべてをまねしていた。 恥ずかしい過去を消そうとするのはやめよう。 何でも初めは模倣から始まるのだから」 「子どもが見てもパクリだと感じる。 もう少し独創的だったら…」など、裁判所の判断に疑問の声が寄せられている。--- レコードチャイナ（2018/07/31）より 抜粋 ---
ポイントはココです。◇◆ 手抜き、逃げ出し…ラオス・ダム決壊は韓国経済“破綻の引き金” ◆◇
「基準に満たない低水準の建設が（ダム決壊）事故の原因だ」
ラオスのカンマニー・インティラート・エネルギー鉱業相は２６日、怒りに満ちた顔で、こう断言した。 英紙ガーディアンも同日、「人災であることに疑いの余地はない」と報じた。
ご承知の通り、ラオス南部アタプー県で建設中だった「セピエン・ナムノイダム」の補助ダムが２３日、決壊した。約５０億立方メートルもの水（黒部ダムの貯水量の約２５倍）が下流地域を襲った。 韓国側は「集中豪雨が原因だ」と主張したが、ラオス政府は「手抜き工事が原因だ」と否定した。
問題のダムは、１０億ドル（約１１００億円）規模の、ラオスの国家的大型プロジェクトだ。 韓国のＳＫ建設と韓国西部発電が２０１２年に共同受注し、タイ政府系発電会社とラオス国営企業と合弁会社（筆頭株主・２６％出資のＳＫ建設）をつくり、建設に当たっていた。
来年２月に発電事業（総発電量４１万キロワット）を開始、タイなどに電力を輸出し、年間１億４０００万ドル（約１５５億円）の販売収益を見込んでいた。 すべてが水の泡だ。
日本の大手ゼネコン関係者は「ダム事業の入札には、日本企業も参加していた。 ところが、ＳＫ建設側が『日本より格段に安くする。 日本より短期で完成させる』と強引に受注した。 関係者は『絶対無理。 手抜き工事になる』と噂していた」といい、こう続けた。
「この工事は、韓国政府機関も出資し、官民一体だった。 損害賠償額は天文学的数字になる。 ＳＫ建設だけでは済まない。 すでに『韓国企業は手抜きばかりだ』という批判がふき出している。 今後、海外事業の受注は絶望的だ。 韓国経済は今、米中経済戦争の直撃でどん底だ。 今回の事故は『破綻の引き金』になる」
そんななか、とんでもない情報を日韓両政府筋から入手した。
「突然、韓国のネット上で『工事で使った設計図は日本のものだ』 『決壊した部分は日本の業者が工事した』という情報が流され、『すべて日本が悪い』という世論操作が始まっている」--- zakzak by 夕刊フジ（2018.7.31）より 抜粋 ---
ハングル文字は感覚的に気持ち悪い。◇◆ 韓国ラーメン、米国市場で日本ラーメンを猛追＝韓国ネットは大喜びかと思いきや… ◆◇
2018年7月25日、韓国・中央日報は、日本のラーメンが席巻していた米国のラーメン市場で、韓国のラーメンが「辛い味」を武器に勢いを広げていると報じた。 昨年の米国のラーメン市場は年間10億ドル（約1100億円）規模で、市場シェア1位はマルちゃん（46％）、2位は日清（30％）、3位が韓国の農心（ノンシム、15％）という結果だった。 記事は「注目すべき点は成長の勢い」とし、「農心は10年前の2％から近年14％ずつ売り上げを伸ばし、急速に日本のラーメンに追いついている」と伝えている。 1971年に初めて米国市場に足を踏み入れた農心は、売り上げの急増を受けて2005年にLA近郊にラーメン工場を設立。 同工場で16種類のラーメンが生産され、カナダや米国・メキシコ地域で年間3億個以上売られているという。
また米国で生産していない韓国のラーメンを求める米国人も増えており、韓国は米国へのラーメン製品輸出1位の国に成長。KOTRA（大韓貿易投資振興公社）の調査によると、米国は昨年、韓国から5862万ドル（約66億3000万円）のラーメン製品を輸入（前年比16．3％増）した。 ラーメンの輸入額全体の26．6％を占めたそうだ。 KOTRALA貿易館のクォン・オソク館長は「辛い韓国のラーメンにチャレンジする動画がSNSで紹介され、世界の若い消費者の間で韓国のラーメンに対する関心が高まった。 特に辛い味を好むヒスパニック系の消費者らが韓国のラーメンを好む」と話している。
記事は、農心の北米地域販売総括担当者の話も伝えている。 それによると、日本のラーメンは主な攻略対象が低所得層だったため、麺と粉末スープしか入っていなかったが、農心は高級小麦粉にかやく入りスープまで添えるなど、中間層以上をターゲットにしているとのこと。
これを受け、韓国のネットユーザーからは「米国用の辛ラーメンを食べてみたけど、韓国のとは違って具も多いし、小麦粉も高級。やっぱり韓国人をバカにしてる？」 「ラーメンも国内と国外で違う。国外のは麺やかやくが1．5倍多い」など国内外の違いを指定する声が上がっている。 また「韓国では最近辛ラーメンが売れないから、輸出に方向転換した」 「農心より別ブランドのラーメンの方がおいしい」 「辛ラーメン？収入の90％を日本に持ってく会社なのに、これが韓国企業といえる？」との批判コメントが寄せられるなど、純粋に喜ぶ人は少ないようだ。 中には「日本のカップラーメンを食べたら分かると思うけど、エビも卵も肉も大きくて韓国とは比べ物にならない。 広告と実物も同じだし。 韓国も『かやく』をベンチマーキングしたらいいけど、死んでもやらないだろう」と日本と比較するユーザーも見られた。--- レコードチャイナ（2018/07/31）より 抜粋 ---
