そもそも自尊心は誰にでもあります。◇◆ その思考回路が理解不能・・・日本代表の勝利に、なぜ韓国人の「自尊心が傷つくのか」＝中国 ◆◇
ロシアで開催中のサッカーワールドカップ（Ｗ杯）で、日本は初戦でコロンビアを下して幸先の良いスタートを切った。 中国では日本代表の勝利に対し、「アジアのメンツを保った」などと称賛する声が多く見られたが、韓国では「韓国代表は初戦で負けたのに、日本が勝ったことは韓国人の自尊心を傷つけた」といった報道も見られたという。
こうした韓国国内の報道に対し、中国メディアの快資訊は２３日、日本が勝利すると韓国人の自尊心に傷がつくとは、韓国人の思考回路はなかなか理解できないと主張する記事を掲載した。 韓国では日本代表の勝利について、「日本と韓国はサッカーの分野でライバルとされ、常々比較されることも多いのに対し、韓国は初戦で敗れ、日本が勝利を収めたこと」が韓国のサポーターを「落胆させた」という報道が見られ、韓国がスウェーデンに破れ、日本が強豪コロンビアを下したことは「韓国のサッカーファンの自尊心を傷つけた」という報道があったという。
こうした報道について、記事は「Ｗ杯でアジアの国が南米のチームに勝利したのは日本が初めて」であったことを紹介し、「日本がアジアサッカーのメンツを保ち、アジアのために一矢報いた形となったことが、韓国人としては受け入れられなかったようだ」と指摘。 さらに、過去のＷ杯では韓国が日本より良い成績を収めるケースが多かったため、これが韓国人に巨大な優越感をもたらしていたようだと伝えつつ、「今大会では日本がグループリーグを突破し、韓国はグループリーグ敗退の可能性があるということも、韓国人の自尊心を傷つける要因となっている」と主張した。
一方、韓国国内の報道に対し、記事は「韓国人の思考回路と不思議な解釈は物笑いの種である」と指摘し、自国とは関係のない隣国の勝利で「ふてくされる」なんて、心が小さいにもほどがあると主張。 自尊心を保ちたいならば、自分たちが強くなり、自ら勝利を奪い取るしかないではないかと論じている。--- サーチナ（2018-06-24）より 抜粋 ---
毎日･･･◇◆ 落書きされたソウルの「ベルリンの壁」は復元不可能！韓国ネットからため息 ◆◇
2018年6月21日、韓国・ソウル経済によると、ソウル市は、グラフィックアーティストのチョン・テヨンさんに落書きされた清渓川のベルリンの壁について「復元は不可能」と明らかにした。
ソウル市関係者は「チョンさんがスプレーでベルリンの壁に描いたものを消すことが可能かどうか専門家に問い合わせたところ、完全に消すことは難しいとの回答があった。 そのため、ドイツから寄贈を受けた当時の姿に極力近づけるための作業を行う」と明らかにした。 チョンさんの落書きを可能な限り消した後、元々あった落書きを上から描き足すという。
元々あった落書きは1989年にベルリンの壁が崩壊した際、ドイツ人らによって描かれたもの。 ドイツが「朝鮮半島の統一」を願って2005年にソウル市に寄贈したベルリンの壁には、統一ドイツを熱望するドイツ人らの落書きがあり、ソウル市はこれをそのままの状態で展示してきた。
ベルリンの壁を再現する作業は1週間ほどかかり、費用は1000万ウォン（約100万円）ほどとみられている。 ソウル市は「作業にかかる費用をチョンさんに請求する予定だが、経済的に困難な状況にあるチョンさんが承諾するかは分からない」と話したという。
この報道を受け、韓国のネットユーザーからは「これはどう見てもアートではなく犯罪」 「芸術家にも常識は必要だ」 「歴史意識のない芸術家がどれだけ悲惨な人生を送るか、を示す事件として記録されるだろう」などチョンさんに批判的な声が多く寄せられている。 また「歴史的価値の高いものが台無しに。 とても残念だ」 「ドイツに合わせる顔がない」と嘆く声も。
また作業にかかる費用については「いくら生活が苦しくてもチョンさんに負担させるべき」 「費用の負担は当たり前！逮捕されてもおかしくない」 「お金がないと言うなら強制的に働かせるべき。 最低時給で清渓川の清掃をさせればいい」などと主張する声が上がっている。--- レコードチャイナ（2018/06/25）より 抜粋 ---
そしてまた･･･◇◆ 韓国２連敗 １次リーグ敗退濃厚＝Ｗ杯ロシア大会 ◆◇
【ロストフナドヌー聯合ニュース】サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）ロシア大会１次リーグＦ組の韓国は２３日午後（日本時間２４日未明）、ロストフナドヌーで行われたメキシコとの第２戦に１―２で敗れ２連敗となった。 前半２６分、チャン・ヒョンスがメキシコのクロスをブロックするため、ペナルティーエリア内でスライディングしたが、ボールが手に当たり、ＰＫを与えてしまった。 ＰＫはカルロス・ベラがゴール左に押し込んだ。
０－１で前半を折り返した韓国は積極的な攻めに出るものの、後半２２分、カウンターからエルナンデスに追加点を許した。 後半４８分、ＦＷ孫興民（ソン・フンミン）が左足で豪快なシュートを放ち、１点を返した。 同ゴールは今大会の韓国初ゴールだった。 試合は１－２で終了した。 ２連敗となった韓国は１次リーグ敗退が濃厚となった。 メキシコ戦はロシアを国賓訪問中の文在寅（ムン・ジェイン）大統領も観戦した。 韓国は１８日のスウェーデン戦に続き、メキシコにも黒星を喫した。 ２７日に１次リーグ最終戦のドイツ戦に臨む。--- 朝鮮日報（2018/06/24）より 抜粋 ---
サッカーを見てると･･･◇◆ 相手選手の背中をキック！韓国は16年経っても変わっていなかった―中国ネット ◆◇
2018年6月19日、サッカーのワールドカップ（W杯）ロシア大会グループF、スウェーデン対韓国の試合でのあるシーンが中国のネット上で話題になっている。 スウェーデンと対戦した韓国は0－1で敗れたが、この試合の後半、ファウルを受けて倒れたスウェーデンのアウグスティンソンの背中を、韓国のファン・フィチャンが蹴るというシーンが見られた。 アウグスティンソンの腹のあたりにあったボールを背後から蹴り出そうとしたようだが、このプレーでファンはイエローカードを受けている。
中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で120万人のフォロワーを持つあるブロガーは、このシーンの動画と2002年の日韓W杯の韓国戦の動画を並べて比較。 当時、スペインやイタリアを相手に激しいプレーを繰り返し、韓国のイ・チョンスが倒れたマルディーニ（イタリア）の頭部を思い切り蹴るというシーンは世界を騒然とさせた。
投稿者はスウェーデン戦を受け、「どんなにひどいサッカーも02年の韓国には勝てない。 18年になっても韓国のサッカーは変わっていなかった」とつづっており、他のユーザーからは「このシーン見ていたよ。 みんなわざとだと言っていた」といった声や、「本当に素晴らしいサッカーだね」 「韓国の試合の楽しみはラフプレー」と皮肉る声が寄せられるなど、多くが韓国に批判的だった。 一方で、「韓国選手はボールを蹴り出そうとしただけ！わざと蹴ったわけじゃない！！」と訴えるコメントも寄せられていたが賛同を示す“いいね”は付いていなかった。--- レコードチャイナ（2018/06/19）より 抜粋 ---
我々は1日だけ存在した ･･･◇◆ 野党は相変わらず「モリ・カケ」…有権者冷ややか 国民、社民の支持率は0.8％に ◆◇
安倍晋三首相と全閣僚が出席して開かれた１８日の参院決算委員会では、国民民主党など一部野党は相変わらず学校法人「森友学園」（大阪市）への国有地売却や、学校法人「加計学園」（岡山市）の獣医学部新設をめぐる問題に質問時間を費やした。 ただ、国際情勢が大きく変容しつつあり、大阪北部地震も発生する中でなお「モリ・カケ」追及にこだわる野党の戦術は、有権者から冷ややかな視線を向けられつつある。（原川貴郎）
国民民主党の石上俊雄氏は１８日の参院決算委で、予定していた年金に関する質問を取りやめ、麻生太郎副総理兼財務相に森友関連の質問を繰り出すとともに、首相に加計学園の獣医学部新設問題をただした。
「（平成２７年）２月２５日に首相が、もしかしたら会っているのではないかとの疑惑が深まっている」
石上氏は愛媛県の文書が、２月２５日に首相と加計学園の加計孝太郎理事長が面談したと記載していたことをまたもや取り上げた。 だが、この件について首相は５月２８日の参院予算委員会でも否定しており、加計学園側も「実際にはなかった」とするコメントを出して謝罪している。 当事者双方が否定した面談を改めてただしたにもかかわらず、石上氏は特段新たな事実や論点を示したわけではなく、首相にあっさり否定されていた。 同じことをいくら繰り返しても、党勢が伸張する道理がない。 今回の産経新聞社とＦＮＮ（フジニュースネットワーク）の世論調査で、発足から１カ月ちょっとの国民民主党の政党支持率は０．８％と、はや１％を割り込んでしまった。
「大型国政選挙を経験していないことがあり、なかなか上がりにくい」
同党の玉木雄一郎共同代表は１８日の記者会見でこう分かりにくい釈明をした。 とはいえ支持率０．８％は、国会議員が衆参合わせて４人の社民党と同率であり、党名に「国民」を冠するのは荷が重くはないか。 その社民党の又市征治党首も、１８日の参院決算委で、質問時間の大半を森友問題に割いた。 だが、こうした野党のモリ・カケ一辺倒の追及に、有権者の共感は広がっていない。 １０日投開票の新潟県知事選も、その一つの証左だといえる。
知事選で国民、社民を含む野党６党派は、新人の前県議を推薦し、選挙期間中はモリ・カケ問題を集中的に取り上げ、安倍政権批判に明け暮れた。 ところが、結果は与党系候補の勝利に終わった。 モリ・カケ論議にうんざりしている有権者は少なくない。 一方、同じ野党でも立憲民主党の風間直樹氏は参院決算委で、森友・加計問題には一切触れず、日本人拉致問題や日朝首脳会談など、北朝鮮問題に絞って質問した。 風間氏は新潟選挙区選出であるだけに、県知事選の教訓をいち早く取り入れたとみられる。 一方、共産党の辰巳孝太郎氏は森友学園への国有地売却問題をめぐり、「独自に入手した」という政府の内部文書を手に首相に迫った。 辰巳氏は文書の入手経緯には触れなかったが、共産党も引き続き森友問題を追及する構えだ。--- 産経ニュース（2018.6.18）より 抜粋 ---
ビットコインか･･･◇◆ 仮想通貨の富３兆円吹き飛ぶ、韓国交換業者がハッキング被害 ◆◇
香港（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） 韓国の仮想通貨交換業者コインレイルは１１日、ハッキング攻撃によって仮想通貨の約３０％を盗まれる被害に遭ったと発表した。 このニュースを受けてビットコインなど仮想通貨の価格が軒並み急落、下げ幅は数百億ドルに及んでいる。 コインレイルは仮想通貨の取引を一時的に中止し、捜査に全面的に協力して盗まれた仮想通貨の追跡に当たると表明した。 被害額は明らかにしていない。盗まれたのはビットコインではなく、知名度の低い仮想通貨だった。
韓国ではこの１年の間に仮想通貨の取引が急増していた。コインレイルは比較的知名度の低い交換業者だったが、それでも仮想通貨市場には衝撃が走った。 コインレイルの発表を受け、ビットコインの価格は７％以上下落。 イーサリアムなどの価格も急落し、仮想通貨情報サイトの集計によると、約７時間で仮想通貨の価値は３００億ドル（約３兆円）近く下落した。
ビットコインはアジアで同日午後、６７５０ドル前後で取引されている。 これはほぼ２カ月ぶりの安値で、年初に比べると半分ほどの価格になる。 仮想通貨をめぐっては、今年１月に日本の仮想通貨交換会社コインチェックでも５億３０００万ドル相当の仮想通貨が流出する事件が発生。 専門家によれば、投資家は仮想通貨の問題について懸念を強めており、ただでさえ悲観的だったムードが、コインレイルの事件によって一層強まった。--- CNN.co.jp（2018.06.12）より 抜粋 ---
【完全かつ最終的に解決】 とか 【最終かつ不可逆的】 とか理解できない民族が･･･◇◆ 実りなき世界最大のショー ◆◇
シンガポールで開かれたトランプ大統領と金正恩朝鮮労働党委員長の首脳会談が、まさに世界注視の下実現した。 史上初めての米朝首脳会談は結構な事だが、案の定というか、中身は実りのないもので終わった。いや、むしろ禍根を残すものとなった。 共同声明で金氏は「朝鮮半島の完全な非核化に取り組む」と約束する一方、トランプ氏は「北朝鮮体制の安全を保証する」と表明した。 しかし、最も大事な「完全かつ検証可能で不可逆的な非核化（CVID）」の文言はなかった。
北朝鮮は2005年の6カ国協議の声明で、「朝鮮半島非核化のため、全ての核兵器と核兵器計画の放棄」を約束したが、これを平然と反故にして核開発を進めてきた。 もうだまされないぞというのが私の率直な思いである。 トランプ氏は費用の節約になるからと、米韓合同演習の中止を表明し、記者会見では在韓米軍の撤退まで言及した。 これは今、絶対言ってはならない事である。 中国が長年求めてきたことではないか。 この30年で軍事費を51倍にし、尖閣諸島奪取を窺い、南シナ海では軍事拠点化を進めている中国だ。 きっとほくそ笑んでいるに違いない。
軍事的選択肢をちらつかせながら北朝鮮に最大の圧力をかけてきた路線をトランプ氏はいとも簡単に変更してしまったのだ。 文大統領も北朝鮮に前のめりになっている。 韓朝両国が連邦的になって、親中反日体制になったら、いわば38度線が対馬海峡になったようなもので、日本の危機は計り知れないものとなる。トランプ氏は日米同盟関係を気にしていないのか。 一方で「北朝鮮が米国にとって問題とならなくなるまで制裁は解除しない」とも言っている。 なんだか訳がわからないが、わずかな救いなのか。
経済支援について、トランプ氏は「日韓両国は北朝鮮を支援する用意があり、米国は支援する必要は無い」とも言った。 とんでもない話で、核完全廃棄、拉致問題解決など、日本の要求が入れられないかぎり、日本はびた一文払うべきではない。 やがて日朝首脳会談が行われる時が来る。 北朝鮮は国家賠償を必ず要求すると現に主張している。 朝鮮は戦勝連合国ではない。 戦った敵国ではないのだから戦後賠償の責任は日本に無い。
1965年、日韓基本条約を結んだ時、日本は戦争処理の一環として8億ドルに上る協力金を支払った。 韓国予算の2,3倍強の巨額な資金、しかも53億ドルに及ぶ日本の資産も全て放棄した。 「漢江の奇跡」はそこから生まれ、韓国は経済発展を遂げる事ができたのだ。 当時、韓国は正統な朝鮮半島国家としていたため、朝鮮半島全体に対する立場で日本は臨んだ。 もし北朝鮮が協力金を求めたら、韓国が処理すべき問題なのである。
どちらにしても、今、日本は危機的状況の中にある。 しかし、こんな時も日本の国会は機能していない。 米朝首脳会談の行なわれた12日、立憲民主党など野党6党派は、カジノ法案をめぐり衆議院内閣委員長の解任決議案を出して大騒ぎである。 「いい加減にしろ」と怒鳴りたい心境である。--- 深谷隆司の言いたい放題第763回（2018/06/13）より 抜粋 ---
本当に･･･◇◆ 北、貿易 安倍首相が議論主導 欧米間の「裁定役」 ◆◇
８日に開幕した先進７カ国（Ｇ７）首脳会議（サミット）では、安倍晋三首相が昨年に続いて北朝鮮問題などで議論を主導した。 米国と欧州・カナダが激しく対立する気候変動問題や貿易問題でも「裁定役」を務めるなど、存在感を発揮している。 ８日夜に行われた安全保障に関する討議の冒頭、議長国カナダのトルドー首相の指名を受けて、口火を切ったのは安倍首相だった。
「昨年のイタリアでのタオルミナ・サミットでは、自分から北朝鮮がこれまでに幾度となく約束を守らなかった経緯を説明した。 その後、情勢は大きく動いた」
タオルミナで安倍首相は、北朝鮮の弾道ミサイルが欧州をも射程に収めるようになったことなど、拡大する北朝鮮の脅威を説明し、「今は対話より圧力が必要だ」と訴えた。 その前年も安倍首相の発言を聞いており、タオルミナで「安倍首相が昨年言っていた通りの展開になりましたね」と語っていたのがトルドー氏だった。
１１０分に及ぶ安全保障に関する討議の半分は北朝鮮問題で、発言したのはほとんどが安倍首相だった。 ほかの首脳からは質問が相次ぐなど、同行筋は「完全に安倍首相の独り舞台だった」と振り返る。 サミット直前の日米首脳会談で対北朝鮮政策で綿密にすり合わせ、足並みが完全一致していたこともあり、トランプ米大統領も安倍首相の発言に耳を傾けた。 一方、混乱を極めたのが地球温暖化防止のため、温室効果ガスの排出に関する各国の取り組みを決めたパリ協定問題だった。
「パリ協定なんてだめだ！」
トランプ氏がこう断じると、フランスのマクロン大統領が顔を紅潮させてこう反撃した。
「昨年のサミットの声明に、パリ協定を守ると書いているじゃないか」
そこに今回のサミット議長で、本来は裁定役であるはずのトルドー氏まで食いついて議論を始める始末だから話は進まない。 同行筋は「裁定役がいないから、最後はすべて安倍首相に頼ってくる」と苦笑する。 貿易問題でも、各国が関税率などの数字を挙げてトランプ氏とやり合った。 そしてトランプ氏が日本を除く５カ国の反発を受ける度に、困って振り向く先は安倍首相だった。
「シンゾーの言うことに従う」 「シンゾーはこれについてはどう思うか？」
安倍首相も本来は欧州、カナダに近い立場だ。 だが、世界貿易機関（ＷＴＯ）に批判的なトランプ氏にも配慮し、言葉遣いを選んだ上でこう投げかけた。
「ＷＴＯ体制には機能が不十分な面も確かにある。 できるだけルールを強化するのはどうか」
するとトランプ氏は「う～ん」と言いながらも矛を収めた。 ドイツのメルケル首相は、こう言いながら安倍首相にウインクした。
「みんなでＷＴＯを作ったのに、朝起きたらトランプ氏のツイッターで関税を２５％かけられると知った。 どうしたらいいの」
結局、再び「シンゾーどうだ？」が繰り返され、トランプ氏は最後にこう言って去っていったという。
「きょうは、素晴らしい会議だった」--- 産経ニュース（2018.6.10）より 抜粋 ---
まだ･･･◇◆ 団地上階からサムライの胸像投げつけ、警察が捜査＝釜山 ◆◇
釜山のある団地で6日、上層階から何者かが鉄製の胸像を故意に投げ落とす事件が発生し、警察が調査に乗り出した。 釜山南部警察署によると、6日午後7時30分ごろ、釜山市水営区にある団地内の噴水の前に、鉄製の胸像が落下した。 胸像は高さ14センチ、幅12センチ、重さ1.5キロで、日本の「サムライ（武士）」の上半身をかたどったものだった。 胸像が落下したとき、近くで子どもたちが遊んでいたが、幸いけが人は出なかった。
通報したAさん（34）は警察に対し「息子がボール遊びをしていたところ、突然『ドーン』という音がして、見るとサムライの像が落ちていた」と話した。 警察は胸像を国立科学捜査研究院に送付してDNA鑑定を依頼するなど、胸像を投げ落とした人物を特定する作業を進めている。 警察によると、胸像の表面は凹凸が多いため指紋が検出されなかったが、DNA遺伝子2点を採取したため鑑定を進めているという。 警察はまた、周囲の監視カメラ2台を分析したが、胸像が投げられた周辺はちょうど死角になっていて、犯行の場面は確認できなかったと説明した。--- 朝鮮日報日本語版（2018/06/11）より 抜粋 ---
