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 Canon EOS 7D

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 ① AF18-250mm F3.5-6.3 DiⅡ

 ② Art 30mm F1.4 DC HSM

 ③ SP AF60mm F2 Di II MACRO

 ④ EF-S24mm F2.8 STM

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◇◆ 不動産超大手が詐欺被害に!「地面師の“ドス黒”巧妙手口」 ◆◇

8月2日、大手住宅メーカーの積水ハウスが、土地取引に際して63億円を支払ったにもかかわらず、土地を取得できなかった詐欺の被害に遭ったことを発表した。 「この事件は、他人の不動産を本人に成りすまして勝手に売却、現金を手にしてトンズラすることを生業にしている“地面師”と呼ばれる詐欺グループによるものと見られています。 警視庁は詐欺事件として捜査を進めているようです」
(全国紙社会部記者)

■プロ中のプロ、積水ハウスがなぜ?

問題となった土地は、東京都品川区にある海喜館という旅館の跡地。 約600坪にも及ぶ土地で、JR五反田駅から徒歩3分に位置する一等地である。 しかし、なぜ、不動産取引のプロ中のプロである積水ハウスが騙されてしまったのか? 「この土地の本当の所有者である海老澤佐妃子さん(事件後、ほどなく病死)に成りすました韓国籍の“金野”なる女の演技が、あまりに巧妙だったからと見られています。 海老澤さんは旅館、海喜館の元女将だったんですが、金野は実に女将然とふるまったそうです」
(不動産関係者)

地面師グループは緻密な計算で動いており、各々が高い専門性を持ったプロ集団だという。 「目ぼしい不動産の選定から、取引の場に赴く人間の選抜、キャラクター設定および演技指導まで一連の絵図を描く黒幕がいます。 積水ハウスとの契約現場に現れた金野も、実行部隊の一人に過ぎません。 彼女は数百万円ほどの報酬で成りすましを引き受け、本国の韓国に逃げ帰ったと見られています。 金野が取引の際に積水側に提示した身分証明書等の書類ですが、すべて海老澤さん名義で精巧に偽造されたものだったそうです」
(前同)

■パスポートや運転免許証などを偽造

不動産取引に必要なパスポート、運転免許証、印鑑登録証明書、不動産の権利書といったものは、偽造担当のプロが手配するそうだが、これらは他の地面師事件にも共通する手口。 今回、積水側が騙された最大の要因は、仲介した不動産業者が20年以上前から積水ハウスとつきあいがあり、不動産取引の実績もある業者だったからだという。 「この不動産業者は、積水ハウスの担当者と癒着関係にあったという話もあります。 それゆえ事件発覚後、責任の重さからか、担当者が自殺したという話も出てきました」
(夕刊紙記者)

■あらゆる詐欺を視野に入れて…

実際のところ、自殺説は積水ハウスが否定したが、担当者の落胆ぶりは想像に難くない。 しかし、積水ハウスにとって、さらに厳しい話もある。 「この地面師グループが標的にしていたのは積水ハウスだけではなく、この土地を担保に金融機関から融資を狙うなど、あらゆる詐欺を視野に入れていたようです。 そんな中、最初に引っかかったのが積水ハウスだった……」
(捜査関係者)

幾重にも張り巡らされた地面師たちの罠。 超大手企業でさえも騙される、不動産取引における地雷はまだまだ眠っている。
--- 日刊大衆より 抜粋 ---
この巧妙さから考えて・・・
最終的にカリアゲくんのポッケに入ったな♪♫ emoji
 ※ なりすましが国技だしね。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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網は緑色に限りますね!
白でやると汚くなるんですよ♪♫ emoji
 ※ ヨロシクどうぞ。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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◇◆ 日本人にも人気の韓国「ノリ」輸出本腰もくすぶる汚染疑惑 ◆◇

韓国政府は、日本でおつまみなどとして人気がある国産ノリについて、代表的な輸出食品として育成する方針を示した。 日韓関係の悪化などでしぼみつつある韓流ブーム復活の切り札としても期待されている。 ただ、過去に問題となった食品汚染が完全に払拭されたとはいえず、日本人に愛されるメード・イン・コリアになれるか正念場を迎えている。

9月12日の聯合ニュースなどの報道によると、韓国の海洋水産省はノリ産業を2024年までに年間輸出額10億ドル(約1120億円)規模の食品産業として育成するための戦略と課題を盛り込んだ「ノリ産業発展策」を報告した。 具体的には、①世界的なノリの需要拡大②持続可能で環境に優しい生産基盤づくり③アイデアと技術力に基づく高付加価値の創出-の3つの基本方向を掲げた。

韓国産のノリはここ数年、海外で低カロリーのスナックとして人気を集めており、輸出額は07年の6000万ドルから16年には3億5000万ドルに急増している。 韓国の主要輸出食品の即席麺や高麗ニンジンの輸出額を上回っているという。 日本では、零細事業者を保護するためにノリの輸入数量枠を設定している。 しかし、韓国側が貿易障害だとしてWTO(世界貿易機関)に提訴する動きを見せたことから、日本側が輸入数量枠を段階的に引き上げている。

5月21日の聯合ニュースは、日本で韓国産ノリの人気が高まっていると伝え、「日本では最近、ノリの生産者減少に伴い、国産ノリの価格が上昇していることから、韓国産ノリの人気が高まっているとみられる」と分析している。 米国でも日本と同様、韓国産の味付けノリがおやつや酒のつまみとして人気だという。 ハーブ味や辛子を効かせた味など、現地向けに改良したことが奏功している。

しかし、日本の消費者が韓国産ノリへの不信感を抱かざるを得ない“事件”があった。

2月中旬から3月下旬にかけて、日本海沿岸各地で大量のポリタンクが漂流。 ポリタンクの多くには、ハングルや「過酸化水素」の表示があり、社名が記載されていた韓国の化学メーカーは「ポリタンクの不法投棄には、韓国のノリ養殖に伴う塩酸の不法な使用が関わっている」と説明した。

不法使用の詳細は以下の通りだ。 韓国では、ポリタンクが業者にリサイクルされず、塩酸を詰め替えて違法に販売されるケースが後を絶たないといい、この塩酸でノリの養殖などで使う網を消毒しているという。 しかし、塩酸の使用は法律で禁じられており、昨年から今年にかけて、韓国当局が取り締まりを強化した。 そこで、養殖業者がポリタンクを海洋に投棄し、日本に漂流したのではないかというのだ。 環境省では06年度から日本海沿岸への廃ポリタンクの漂着状況を調査しており、11年度は9723個、12年度は5457個、14年度は1万4465個を確認している。

韓国産ノリをめぐる安全性の問題はこれだけではない。 14年9月、中国の衛生当局は国内に輸入された韓国産ノリから基準値を超える発がん性物質が検出されたことを明らかにした。 海洋汚染か、生産、加工、包装のいずれかの段階で汚染された可能性がある。

韓国でも食の安全に関する意識が高まっている。 朝鮮日報の9月19日付記事によると、韓国の養鶏場で、出荷前の鶏から基準値を上回る殺虫剤成分が検出された。 衛生当局は、これまで一部の養鶏場だけで無作為に選んでいた検査を全農家に対して実施することにした。 韓国産ノリについても、ポリタンクの大量漂着の原因究明や再発防止を進めない限り、政府が掲げる「環境に優しい生産基盤づくり」という目標は絵空事に終わるだろう。
(経済本部 鈴木正行)
--- 産経ニュース(2017.10.03)より 抜粋 ---
どうせ作るなら お客さんに喜ばれるものを作らないとね。
いい加減なものを作って胸が痛まないのが不思議です。
もう全てにおいて不衛生なイメージが これでは払拭されませんよね♪♫ emoji
 ※ まだ北のほうが信頼できるな。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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◇◆ 死者は8人"竹島"を狙った韓国の漁船狩り ◆◇

日韓が領有権を主張している竹島。こ韓国は、竹島の領有権を固めようと、過去に約4000人の日本人を不法に抑留し、そのうち8人を死亡させている。 事の始まりは「李承晩ライン」だ。 1952年に韓国の李承晩大統領が宣言した境界線で、この境界線を越えたとして日本漁船の拿捕を続けたのだ。 抑留された漁師は「地獄」を味わったという――。

■劣悪な環境、暴力的な刑務官

「“この世の地獄” 日一日と弱る体力」。 1956年5月19日、島根県の地方紙石見タイムズは、韓国当局に拿捕され抑留されていた漁船乗組員の石田儀一郎さんが、韓国の収容所から送った手紙を掲載しました。

「異国刑務所においてはこの世の地獄の生活を味わい、冬は零下15度を降(くだ)る、膚(はだ)を裂く寒さの中に相(あい)擁(よう)して暖をとり、夏は狭い監房の中で呻吟(しんぎん)し、格子窓越しの移りゆく四季に、また漏れきたる三日月に我が身の不幸を嘆き妻子をしのび、思いを故国の山河に馳(は)せて耐えて参りました」(新字・新仮名遣いに編集部で修正)。

韓国の李承晩大統領は1952年1月、独断で公海上に排他的経済水域の境界線(李承晩ライン)を突如設定し、この海域内の無断立ち入りは許さないと一方的に宣言しました。 この宣言以前、韓国が建国される前の1947年ごろからも日本漁船の拿捕は始まっていましたが、李承晩ラインの設定はそうした動きをさらに強化するものでした。 「海上保安白書」(昭和41年版)によると、日韓が国交を回復する1965年までに、韓国当局は327隻もの日本漁船を拿捕。 3911人の漁師を拘束し、うち8人が死亡しました。

拘束された漁船員に何が起きたかは、抑留経験者のグループがまとめたガリ版刷りの『韓国抑留生活実態報告書』や、その後刊行された『日韓漁業対策運動史』に詳しく記されています。 彼らは韓国に連行され、狭い部屋の中に大勢で閉じ込められ、しばしば刑務官から殴る蹴るの暴行を受けました。 拿捕された日本漁船の多くは李承晩ラインの内側に入っていなかったのですが、それでも「入った」という供述を求められ、従わなければ暴行されました。

日本からの差し入れ品の小包は刑務官たちによって横流しされ、劣悪な食事や不衛生な環境で腸チフスなどの病気も多発。 まともな治療も受けられずに病死したり、精神の平衡を失った状態で日本に強制送還された人もいました。 まさに収容所は「この世の地獄」だったのです。

■「日本叩き」で信任回復を狙う

李承晩ラインはなぜ、突如引かれたのでしょう。 1952年、朝鮮戦争は膠着状態に陥り、アメリカとソ連との間で休戦交渉が行われていました。 李承晩は北朝鮮への徹底抗戦を主張しましたが、アメリカは耳を傾けようとはしません。 韓国軍は北朝鮮軍にやられっ放しで、軍事的成果はほとんど上げられませんでした。 焦った李承晩は、スパイ狩りの名目で「保導連盟事件」をはじめとする自国民の大量虐殺という愚挙に出ます。 朝鮮半島を武力で統一すべきだという李承晩の主張もアメリカに拒絶され、政権の信任は地に落ちていました。

起死回生を図った李承晩は、日本を叩き、それを喧伝することで、国内世論を自分に有利に誘導しようとしました。 そして、李承晩ラインとともに、竹島の領有を一方的に宣言。 竹島に警備隊員を常駐させ、今日まで続く不法占拠を始めます。 日本はこのときアメリカ軍の占領下にあり、国家主権がないために韓国に対抗する手段がない状況でした。 李承晩ラインの宣言は、サンフランシスコ講和条約が発効し、日本の主権が回復する直前のタイミングで行われたのです。

■アメリカ政府の却下も押し切り

とはいえ、李承晩ラインが国際法上、違法であることに変わりありません。 サンフランシスコ講和条約において、日本は「済州島、巨文島及び鬱陵島を含む朝鮮」を放棄しました。 この中に、竹島は含まれていません。 李承晩はこれに抗議し、日本の放棄地に竹島を含めるようアメリカに要請しました。 しかしアメリカ政府は、いわゆる「ラスク書簡」で「ドク島、または竹島ないしリアンクール岩として知られる島に関しては、この通常無人である岩島は、我々の情報によれば朝鮮の一部として取り扱われたことが決してなく、1905年頃から日本の島根県隠岐島支庁の管轄下にある」と記すなどして、その要請を却下しています。

日本は古くから、竹島を漁業の重要な拠点とし、地図や文献に記載してきました。 江戸時代初期の1618年、幕府は鳥取藩の漁民に、竹島近海の漁業を認めます。 幕府が鎖国令を出した時にも、竹島は自国の領土として渡航禁止の対象にはならず、漁業が続けられていました。

韓国の古文書に、竹島(韓国側の呼称は独島)の記述は見られるものの、行政権や領有権が及んでいたとする内容は見あたりません。 明治時代の1905年、日本政府は竹島を島根県に編入することを閣議決定しました。 同時に、隠岐島の住民の要請を受け、明治政府は竹島を隠岐島庁の所管とします。

韓国政府は「1905年の第二次日韓協約により、主権を日本に奪われ、竹島も奪い取られた」と主張しています。 韓国側が竹島問題を「日本の帝国主義の始まり」とする理由、そして、「竹島が韓国領である」とする理由がここにありますが、1905年の閣議決定や日韓協約を経ずとも、前述のように、17世紀の江戸幕府が既に竹島を自国の領土としていたのであり、韓国側が主張するような明治政府の帝国主義政策とは関係なく、竹島は元々、日本の領土であったのです。

■漁船員の損害は日本政府が補償した

1963年、朴正煕がクーデターで大統領に就任した時、韓国経済はどん底でした。 政府は経済を建て直すための予算すら確保できませんでした。朴正熙は日本の資金に頼るため、日本との関係を見直しはじめます。 1965年、日韓基本条約が結ばれ、国交が正常化しますが、竹島問題は棚上げにされました。 日本は韓国政府に総額8億ドル(無償3億ドル、政府借款2億ドル、民間借款3億ドル)を供与します。 これは当時の韓国の国家予算の2倍以上の額でした。 この巨額の支援金を使い、韓国は「漢江の奇跡」といわれる経済復興を遂げます。

日韓基本条約に付随する形で、「財産及び請求権に関する問題の解決並びに経済協力に関する日本国と大韓民国との間の協定(日韓請求権並びに経済協力協定)」も同時に締結されました。 日本が韓国に経済支援を行うことで、この協定の署名の日までの両国及び国民の間での請求権は「完全かつ最終的に解決」されるという内容でした。 つまり、両国はこの協定によって、戦時中などに生じた事由に基づくいかなる請求も認めないとしたのです。

この請求権の中には、「李承晩ラインを越えた」ということで拿捕された日本漁船、その乗組員らから生じたすべての請求権も含まれていました。 従って、日本はこの協定に基づき、拿捕された漁船や漁船員の被害・損害を、韓国に請求していません。 日本の政府が自ら、被害者や遺族に対し、様々な補償を行ったのです。

■個人の請求権は国家間の条約に勝る? 

一方の韓国政府は、請求権協定を国民に隠蔽していました。 李明博政権時代の2009年、韓国政府はようやくこの協定の存在を公式に認めましたが、『軍艦島』という映画の大ヒットにもみられるように、韓国では今「強制徴用工」の問題が取り沙汰されています。 韓国の光州地裁は、戦前に三菱重工業の名古屋工場で強制徴用されたという訴訟に対し、8月8日に計1億2325万ウォン(約1170万円)の賠償、11日に計4億7000万ウォン(約4500万円)の賠償の支払いを三菱重工業に命じる判決を出しました。

この判決について文在寅大統領は、「両国間の合意は個人の権利を侵害できず、元徴用工の個人が会社に持つ民事的な権利は残っているというのが韓国憲法裁判所と大法院(最高裁)の判例である」という見解を表明。 これに対し日本政府は、ソウルの日本大使館を通じて「徴用工問題は1965年の日韓請求権協定で解決済み」という立場を改めて伝え、韓国政府が従来の「解決済み」という立場を変更したのかどうかの確認を求めました。 日本の一部メディアは、文大統領が8月25日の安倍首相との電話会談で問題の発言を修正したと報じましたが、日韓両国政府からはこの件について正式な発表は行われていません。
外務省公式サイト「サンフランシスコ平和条約起草過程における竹島の扱い」における日本語訳より
--- YAHOO! NEWS JAPAN(2017/09/30)より 抜粋 ---
韓国の正体がよく分かる記事ですね。
どうか全ての人々に この記事が伝わりますように♪♫ emoji
 ※ 子や孫の世代が被害にあいませんように。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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◇◆ 韓国海軍の次期護衛艦に相次いで欠陥見つかる ◆◇

2017年9月26日、韓国の次期護衛艦「大邱艦」の内部に数十カ所の損傷が発見され、海水が内部に入ってくるなどの問題が相次ぎ起こっている。 韓国・MBNなどが伝えた。 韓国での報道によると、造船所での試運転の段階で、大邱艦の推進機関であるガスタービンのブレード23カ所に損傷が発見された。 試運転の過程で流入した異物に起因する損傷とみられているという。

これについてエンジン製作会社の英国ロールスロイス社と大宇造船海洋は、これまで運用での問題が出ていないとして、特別な措置は不要との立場だ。 しかし海軍はこの根拠のない判断を信頼し大邱鑑を引き受けることはできないとして対立している。 大邱艦をめぐってはこの他にも、海中に「ソナー」(水中音響探知機)を入れて敵潜水艦の動きを検出するえい航型ライン配列ソナー(TASS)を下げる空間に海水が流入する問題も判明している。 さらに、推進動力をモーターからガスタービンに切り替える時間が、従来のエンジンに比べて6分以上も余計に掛かる点も問題として指摘されている。

調査を行った与党・共に民主党の禹相虎(ウ・サンホ)議員は「大邱艦をしっかりと建造することは、大邱艦が次期護衛艦の先導艦という点で非常に重要」とし、「現在、試運転の過程で発生したもろもろの問題だけでなく、将来発生する可能性のある問題についても十分な検討が成され、次期護衛艦事業が滞りなく進められるようにしなければならない」と述べている。

この報道を受け、韓国のネットユーザーからは「韓国は国防不正のせいで安全保障を放棄せねばならない状況だ」「防衛不正には厳罰を」「国防不正は国内に敵がいるのと同じこと」「終わりなき不正」など、大邱艦の欠陥は防衛不正が原因とする意見が多く寄せられた。 また、「まともな武器が一つもない」と現状を嘆く声や、「戦わずして敗北寸前」「最初から廃船を造ったのか」などとするコメントもあった。
(翻訳・編集/三田)
--- レコードチャイナ(2017/09/27)より 抜粋 ---
誤解を恐れずに言うと・・・ 北がまともに見えますね。
例えて言うなら・・・ 盲腸の先っぽが癌化してるんでしょうね♪♫ emoji
 ※ スミマセン・・・ 口が過ぎました。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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◇◆ 韓国「偵察衛星貸して」 諸外国に依頼も全て断られる ◆◇

北朝鮮の核(水爆)・ミサイル実験でようやく危機を実感した韓国政府と軍が混乱している。 北朝鮮のミサイルに対抗する手立てが、韓国には全くないことが明らかになったのだ。 特に発射の瞬間を捉える偵察衛星は諸外国に「貸してほしい」とレンタルを依頼したが、全て断られた。 韓国本土防衛の望みは暗い。(岡田敏彦)

誰か貸してくれないか

韓国では北の核・ミサイル開発に対抗し、防衛システム「キルチェーン」を構築し本土を防衛することとしていた。 韓国版「キルチェーン」とは、北の核・ミサイル施設に先制攻撃をかけるプランで、ミサイル発射の兆候を偵察衛星で把握し、発射場所を先制攻撃するもの。 韓国空軍の戦闘機KF-16の地上攻撃能力を向上させるなどの改造費も含まれる大規模な防衛計画だ。 ところが、このキルチェーンの第一歩となる偵察衛星を、韓国は持っていなかった。

中央日報(電子版)などによると、韓国防衛事業庁は8月25日、レーダー搭載衛星4機と赤外線センサー搭載衛星1機の計5機の偵察衛星を21年から3年間で打ち上げ運用する計画を発表した。 しかし、この計画が完成する23年までの約6年間は、北のミサイル発射の兆候を探知する手立てがない。 そこで韓国軍は偵察衛星の「レンタル」というアイデアを思いつき、諸外国に打診したのだ。 その結果は、「貸し借りするという発想は最初から無理だった」(韓国テレビ局SBS電子版)。 韓国軍が打診したイスラエル、ドイツ、フランスからは、いずれも「貸せない」という通知が9月11日までに届いたという。

軍事用の偵察衛星はいずれも「脅威のある場所」を恒常的に偵察できる軌道に投入されており、イスラエルなど3国の衛星が東欧や中東周辺を重点とした軌道を描いているのは間違いない。 北朝鮮を偵察するためには軌道変更が必要で、そのためには偵察衛星の持つエネルギー(推進剤)を相当量失うこととなる。 本来なら偵察高度を下げ詳細な情報を得るなど「いざというとき」のために使うエネルギーを失ってしまうのだ。 また、映像からどれだけ細かい情報が得られるか(分解能)など軍事衛星の能力も「レンタル先」に明らかになってしまう。 たとえ同盟国でも貸し借りなどあり得ない。

しかも偵察衛星の寿命はどの国でも5年前後とされている。 他国に貸せば衛星開発費と打ち上げ費用に加え、十年以上の長期スパンで考え抜かれた偵察衛星システム、さらには安全保障構想さえ変更を迫られることになる。 SBSによると、3国からは偵察衛星を貸せないどころか、映像の貸与や販売もできないと、けんもほろろの応対を受けたという。

計画と信用

北朝鮮の核、ミサイル開発は急速に進んでおり、9月15日には今年8回目となるミサイル発射を実施、北海道上空を通過している。 日本では「Jアラート」でミサイルの飛翔が通知されたが、この発射を最も早く探知したのは米国の偵察衛星とされる。 ミサイル発射時の炎や熱を衛星が感知し、米軍システムから日本海を遊弋するイージス艦や米海軍太平洋司令部、日本政府や自衛隊などに通知される。

一方で日本も事実上の偵察衛星といえる情報収集衛星を03年から10機以上打ち上げている。 ところが、北朝鮮の軍事力の脅威に直面している韓国はゼロ。 これまで何をしていたのかといえば、かりそめの平和に浸っていたのだ。

「ろうそくデモ」で退陣した朴槿恵(パク・クネ)前大統領は12年12月の大統領選でこんな公約を掲げた。 「2020年には月に太極旗(韓国国旗)がはためくだろう」と、月への有人探査を宣言した。 以降、「韓国型ロケット」と称する液体燃料ロケット「KLSV2」の開発に多額の資金を投入してきた。 自国技術での打ち上げに資金などのリソースを集中したのだ。 しかし技術力不足から月計画は延期を重ね、現在の目標は21年に月衛星軌道投入というもの。 当初の「20年に有人月探査」からは大きく後退した計画となっている。 こんな資金があれば偵察衛星を作り、他国に打ち上げを依頼できたはずだが、韓国の優先順位は目の前の危機より“絵に描いた餅”だった。

現実との乖離

韓国軍は14日、遠距離誘導弾(巡航ミサイル)「タウルス」の試射に成功したと発表し、国民に安心と安全を打ち出したが、このミサイルはドイツ製。 これまで国産武器にこだわってきたが、戦車も自走砲も戦闘機も国産化できず、“使い捨て”の誘導弾すら輸入せざるを得なかった。 北朝鮮が一途に核兵器と弾道ミサイルを開発する間、造船やメモリーなど目先の金儲けに右往左往してきた結果、韓国の防衛産業は全くと言っていいほど育っていなかったのだ。 その結果、「ミサイル防衛」は丸裸の状態が続いている。

日本の場合、弾道ミサイル防衛は、弾道ミサイルを宇宙で破壊するSM3と、大気圏に再突入してきたところを迎え撃つPAC3の二段構えだ。いずれも高性能の誘導ミサイルで、超音速の弾道ミサイルを迎撃できる。 いわば「拳銃の弾を拳銃で撃ち落とす」ような離れ業を現実のものとしている。 このうち後者のPAC3は射程が比較的短く拠点防衛用で、主役は高高度で迎撃するSM3だ。 これは高性能レーダーを搭載した海上自衛隊のイージス艦から発射、誘導するものだ。 ところが韓国海軍は、イージス艦を導入しているものの、SM3を誘導する高額なシステムは導入していない。 当然SM3も搭載しておらず、北朝鮮が弾道ミサイルを発射しても「見てるだけ」の状態が長年続いている。 「短距離側」も弾道ミサイル迎撃対応のPAC3ではなく、一世代前の対航空機用のPAC2しか配備しておらず、北の弾道ミサイルを迎撃する手立てがないのだ。

唯一の希望は在韓米軍が配備する高高度防衛ミサイル(THAAD)だが、韓国では有りがたく受け入れるどころか反対運動が巻き起こり、文在寅(ムン・ジェイン)大統領もこれを収めるどころか、配備を問題視する始末。 これでは米国から「コリア・パッシング」されても当然だ。 さかのぼれば、韓国全域を射程に収めた北の準中距離ミサイル(IRBM)「ノドン」の開発・配備は1993年。以降25年間、危機から目を背けてきたツケの支払いを韓国は迫られている。
--- 産経 WEST(2017.9.26)より 抜粋 ---
自力で何も出来ないことすら分らないのが痛いですね。
今現在でこうなんだから その昔の併合時の様子も想像が出来るというものです。
国民は国家を支える器量がないくせに批判ばかりで・・・
政府は事情が分らない国民にウソを流す。 この繰り返しですね♪♫ emoji
 ※ そもそも首都の位置がマヌケ。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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◇◆ 公式HPの世界地図に日本がない 「ひどい」「わざとか」日本人の怒りの投稿続々 ◆◇

平昌五輪の公式ホームページに掲載されている世界地図から日本がなくなっていることが27日、分かった。 日本のツイッター上では「これはひどい」「陰湿すぎ」「政治利用するな」といった怒りの投稿が相次ぎ、なかには「ボイコットすべきだ」といった意見も上がっている。 問題の地図は、平昌五輪の公式HP内の「ドリーム・プログラム」を紹介するページにある。

気候などの原因で練習が難しい国や地域の青少年を招待し、ウインタースポーツを体験する機会を与える取り組みだが、参加国を紹介する世界地図のなかからサハリン(樺太)ともども日本列島が抜け落ちているのだ。 スマホ版では画像と重なって見えないが、パソコンで確認すると完全に抜け落ちているのが分かる。 また、別のページに掲載されている、朝鮮半島の地図には日本海を「EastSea」、島根県の竹島を「Dokdo」の表記もあった。

日本のツイッターユーザーの間では「これわざとでしょ?」「差別じゃないの?」「五輪憲章である『五輪を政治利用してはならない』っていう違反を犯してる」「ボイコットかな」との怒りの声が相次いだ。 「例えば日本人がよく見る東アジアの地図は詳しいように、韓国人も同じだと思う。 日本にある世界地図で仮に朝鮮半島が抜けてたら気がつくだろう。 ましてや五輪のHPなんだから、何人も確認してから載せるはず。 確信犯としか思えん」といった声や、「自分がされて嫌なことをしてくる国とどうやって仲良くすれば」という困惑の声もあった。 この件に関して、平昌五輪組織委員会など韓国側の見解や対応が注目される。
--- 産経ニュース(2017.9.27)より 抜粋 ---
国家レベルでのこの陰湿さなので 個人レベルの凄さは想像も出来ません。
スポーツでもそう! 世界遺産申請でもそう! 全てがこうなんですよね!
好かれることをやってれば 嫌われることは無いんですよね♪♫ emoji
 ※ 当たり前のことです。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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◇◆ ベトナムの韓国大使館前に「ライダイハン母子像」建立計画 ◆◇

誰もが加害者にもなり、被害者にもなり得る、それが戦争だ。 その二面性に、あらゆる国家が苦しんできた。 その本質に目を背け、ただ被害者だけを装い続ける隣国の矛盾が、ついに露呈した。 「最終的かつ不可逆的な解決」を謳った慰安婦問題の日韓合意を「国民の大多数が受け入れられない」と蒸し返す韓国の文在寅・大統領。 その文氏を巨大な“ブーメラン”が襲った。 この9月12日、イギリスの市民活動家、ピーター・キャロル氏の呼びかけで、ロンドンで民間団体「ライダイハンのための正義」が設立されたのだ。

「ライ」はベトナム語で「混血」、「ダイハン」は「韓国」を意味する。 韓国はベトナム戦争(1960~75年)当時、アメリカを支援して延べ34万人の兵士を送り込んだ。 だが、彼らは現地で多くの強姦事件や民間人虐殺を繰り広げた。 ライダイハンとは、韓国兵による強姦などによって生まれた子供たちのことであり、ベトナム戦争終結後、ほとんどが置き去りにされた。 その数は推計で数千~3万人とも言われる。 韓国政府はこれまで、この問題に関する公式の謝罪や賠償は一切行なってこなかった。 それどころか、これに触れること自体、韓国ではタブーとされてきた。 それが今、支援団体の設立によって国際社会に晒されようとしているのだ。

ロンドン市内で開かれた同団体の設立イベントにはジャック・ストロー元外相も出席した。 公式サイトには、設立趣旨としてこう書かれている。 〈混血の子供たちはライダイハンとして知られ、今日でも日陰の生活を送っている。われわれは、このような形で食い物にされたすべてのベトナム人女性のため、ライダイハンの子供たちのため、そして、彼らが当然受けるべき存在の認知と尊重のために戦う〉

さらに、同団体のメンバーで英国人ジャーナリストのシャロン・ヘンドリー氏は、レイプ被害者やライダイハンの子供たちへの聞き取り調査を英インディペンデント紙(9月11日付)に寄稿した。 そこでは韓国軍司令官の家で食事を作る手伝いをしていた10代の女性がレイプされた事例や、子供たちが学校で“犬の子”と呼ばれて差別を受けている実態をレポートしている。 ヘンドリー氏は、〈韓国政府は決して韓国兵が行なった行為を認めず、調査すらしない〉と、韓国政府の姿勢を批判している。 韓国の戦争犯罪を糾弾する市民団体が、まさかイギリスで誕生するなど、文大統領は夢にも思わなかったのではないか。

◆韓国での報道は一切なし

韓国の国際的地位を揺るがしかねないこのニュースを、韓国メディアはどう報じたのか。 新聞等の主要メディアを確認した限り、驚くことに取り扱ったメディアは1つもなかった。 文大統領はじめ政府側も、一切コメントを出していない。 それだけこの問題のタブー性は強いということだ。 かつて韓国のリベラル系週刊誌「ハンギョレ21」が、ベトナム戦争でのレイプや虐殺の実態を告発するキャンペーンを行なったところ、退役軍人団体の「枯葉剤戦友会」が激怒し、2000年6月にメンバーらがソウルのハンギョレ本社を襲撃、印刷施設や自動車、パソコンを破壊するという事件が起き、韓国社会を震撼させた。
--- NEWS ポスト セブン(2017.09.26)より 抜粋 ---
だんだんと韓国の正体が暴かれて行きます。
まぁ~知ってる人には当たり前の知ってる話ですが・・・
知らない人はホントに何も知らなかったりするんで心配だったりしました♪♪ emoji
 ※ これでも好意をもって接することが出来ますか ?¿?¿
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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彼岸花は・・・
いつの間にか咲いていますよね♪♫ emoji
 ※ そして知らぬ間に消えてます。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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◇◆ 韓国修学旅行が激減、10年超で10分の1に 反日的言動きっかけ、半島危機が追い打ち ◆◇

北朝鮮が弾道ミサイル発射を繰り返し、「6回目の核実験」を強行するなど朝鮮半島の緊張が高まるなか、長崎県対馬市の県立高校が韓国への修学旅行を中止した。 実は修学旅行先として韓国を選ぶ高校はここ15年あまりの間に減少の一途をたどっている。 原因は危ない隣国だけではなく、韓国自身にもある。 特に政権が反日姿勢を強めた2012年以降は激減しており、専門家は「保護者も韓国はダメだと気づき始めたからではないか」と分析する。

北朝鮮による米領グアム沖へのミサイル発射計画を受け、グアムへの修学旅行を中止する高校が相次いでいるが、韓国行きの修学旅行を取りやめたのは、韓国から直線距離で最短49・5キロしか離れていない対馬市の県立上対馬高校だ。 2年生36人が来年1月に釜山(プサン)やその周辺を3泊4日で訪れる予定だったが、北朝鮮のミサイル発射などの事態を受け、7月下旬に中止を決めた。 同校では「国際感覚を身につけてもらうため、毎年実施していたが、生徒の安全・安心を考慮して中止を決めた」(浅井隆教頭)と説明している。

もっとも、韓国への修学旅行が減少傾向にあるのは以前からで、北の暴挙はそれに追い打ちをかけたというのが実状のようだ。 文部科学省の調査によると、修学旅行の行き先として韓国を選んだ高校は2000年度で公立、私立合わせて全国241校あり、参加者は3万7663人。 外国への修学旅行先では、国別順位で中国に次いで2位だった。 11年度までは減少傾向ながらも2万人台をキープし、国別順位も3位だったが、13年度の調査では一気に1万2000人台まで減少、国別順位も6位に低下した。 最新調査である15年度時点ではさらに激減し、全国で31校、参加者数は2793人と、04年度と比べて約10分の1になっている。 国別の順位も1位の米国、2位の台湾、3位のシンガポールに大きく引き離され、5位のマレーシア、8位のベトナム、9位のニュージーランドの後塵(こうじん)を拝して10位に後退した。

『呆韓論』(産経新聞出版)などの著書があるジャーナリストの室谷克実氏は「礼儀を知らないあの国では国際感覚なんて身につかない」と指摘。 その上で、日本人の韓国に対する心境の変化をこう分析する。 「12年に当時の李明博(イ・ミョンバク)大統領が日本固有の領土である竹島に上陸したり、天皇陛下に対し『ひざまずいて謝れ』という旨の発言をするなど、日本を陥れてきた。 朴槿恵(パク・クネ)大統領当時の14年には旅客船セウォル号の沈没事故があったほか、15年にはMERS(中東呼吸器症候群)の流行などの災いが頻発しており、韓国に行くことに保護者らから反対の声があがるのもごく自然なことだ」

確かに文科省の統計をみても、李元大統領の反日的言動の翌年で、朴前大統領が就任した13年度から韓国への修学旅行参加者がガクンと落ち込んでいる。 セウォル号の事故では、修学旅行中だった韓国の高校生ら約300人が犠牲になったこともあってか、韓国への修学旅行を予定していた学校で、保護者の9割以上が「(行き先が)韓国なら承諾しない」と回答したケースもあったという。 今年に入ると、40年以上にわたって韓国への修学旅行を実施してきた学校法人智辯学園(奈良県五條市)が運営する3つの高校が、北朝鮮問題を考慮して韓国行きを取りやめた。

淑徳大観光経営学科の千葉千枝子教授は「韓国は熱心に日本の修学旅行の誘致活動をした結果、一時は多くの学校が行き先として選んでいた。 だが、現在では台湾も誘致に力を入れており、近隣諸国への修学旅行先は完全に韓国に取って代わっている」と解説する。 前出の室谷氏によると、「以前は修学旅行生に対し、過去の歴史について韓国人に土下座まがいの『謝罪』をさせるなど、とんでもない高校もあった」という。韓国を修学旅行とする学校が減ったことについては、「それだけ日本人が冷静に物事を考えられるようになってきたのだろう」と話した。

イヤな思いをしてまで行く必要はないということか。
--- zakzak by 夕刊フジ(2017.9.4)より 抜粋 ---
よりによって 何で修学旅行先が韓国なんだろう?
大切な筈の生徒たちを危険な場所に晒す気持ちが分らない。
親日国にしろ!とまでは言わないが せめて反日国は避けないとマズイでしょ?? emoji
 ※ 強い意志を持って関わらぬ事です。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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とっても色白ですが・・・
アルビノとは関係がなさそうです♪♫ emoji
 ※ ヨロシクどうぞ。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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以前使っていた60mmマクロとは違い30mmなので・・・
あまり絞らないように 開け気味に撮るようにしています♪♫ emoji
 ※ でも難しいな・・・。
--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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