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マザ~テレサの生まれ変り!
争い事を避け 友好と平和を第一に!
そして 何よりも 美味しい話を好みます。

『汝の欲する事を為せ』
本当に 良い言葉ですね。

ご質問等は コメントに・・・
どうぞ 宜しく御願いします♪♫


うまい話


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カメラ
 Canon EOS 7D

レンズ
 ① AF18-250mm F3.5-6.3 DiⅡ

 ② Art 30mm F1.4 DC HSM

 ③ SP AF60mm F2 Di II MACRO

 ④ EF-S24mm F2.8 STM

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◇◆ 河野外相 韓国大使の話さえぎり激しく抗議=徴用問題 ◆◇

【東京聯合ニュース】日本の河野太郎外相は19日午前、韓国大法院(最高裁)が日本企業に賠償を命じた強制徴用訴訟問題を巡り、韓日請求権協定に基づく仲裁委員会の設置に韓国が応じなかったことを受けて南官杓(ナム・グァンピョ)駐日韓国大使を外務省に呼び、抗議した。 日本側は18日までに仲裁委員会設置について回答するよう要請していたが、韓国はこれに応じなかった。 河野氏は韓国が仲裁委設置に応じなかったことは「非常に残念だ」と述べ、韓国が国際法に違反した状態を野放しにしていることは問題だとして是正を求めた。 また、韓国政府が行っていることは第2次世界大戦以後の国際秩序を覆すことに等しいと主張した。

これに対し、南氏は「両国の間で大変望ましくない状況が展開されている。 日本の一方的な措置が韓日関係の根幹を損ねている」と指摘。 「対話を通じて早期に解決する努力を行わなければならない」と強調した。 また、このような努力の一環として、韓国が両国企業の拠出金で財源をつくり、徴用被害者に慰謝料を支払う案を提案したことに触れ、解決策を講じるため両者が共に努力することを期待すると述べた。 これに対し、河野氏は南氏の話をさえぎり、韓国側の提案は国際法違反の状態を是正する解決方法にならないことは以前に伝えており、それを知らないふりをして改めて提案するのは「極めて無礼だ」と強く非難した。 南氏はメディアに公開された冒頭発言の後、河野氏と非公開で対話し、約30分程度で外務省を出た。 

日本政府が徴用訴訟問題に関連して駐日大使を呼び抗議したのは、大法院が日本製鉄(旧・新日鉄住金)と三菱重工業に損害賠償を命じる判決を言い渡した昨年10月30日と11月29日に続き3回目。 日本政府は大法院の判決に対し、1965年の韓日請求権協定で全て解決済みだとして、被告企業に賠償に応じないよう働きかけてきた。 また韓日請求権協定に基づき、2国間協議、両国が直接指名した委員を中心とする仲裁委員会の設置、第三国に委員の人選を委ねる形での仲裁委員会設置を要請し、3段階で紛争解決手続きを進めた。 だが、韓国政府は司法の判断に介入できず、協議が終わっていない状態で仲裁委を設置することは不適切だとの理由で日本の要求に応じなかった。
--- 朝鮮日報 OnLine(2019/07/19)より 抜粋 ---
まだ・・・
目が覚めない方はいるんでしょうか?? emoji
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--- SIGMA Art 30mm F1.4 DC HSM で撮影 ---


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◇◆ 経産相、韓国への輸出規制で「協議も撤回もしない」 ◆◇

世耕弘成経済産業相は9日の閣議後の記者会見で、韓国への半導体材料の輸出管理を強化したことに関し「輸出管理を適切に実施するための国内運用の見直しだ。 協議の対象ではなく、撤回も考えていない」と述べた。 韓国の文在寅(ムンジェイン)大統領が求める措置撤回と2国間協議を拒否した形だ。

世耕氏は韓国側から今回の見直し措置について「事実確認を求められている」ことを明らかにした上で、「事実確認について説明することは、やぶさかではなく、事務レベルで対応したい」と語った。 説明の時期については「調整する」と述べるにとどめた。 今回の措置は、軍用品に転用が可能な技術の輸出について「韓国に実施してきた優遇措置をやめて、他国と同様の輸出管理上の扱いに戻す内容だ」と説明。 安全保障上の理由のため、「世界貿易機関(WTO)違反ではない」と改めて強調した。

今後の対応について世耕氏は、「韓国の対応次第だ」と指摘。 その上で「(対象品目を)拡大する可能性もあれば、緩くすることもあり得る」と語った。 韓国はWTOの紛争解決手続きの一環として2国間協議を要請する可能性もあるが、「WTOの2国間協議の要請を受けた事実は現時点でない」と述べた。 日本政府は半導体製造に必要な「フッ化水素」など3品目を韓国に輸出する日本企業に、3年間有効な許可を優遇的に与えてきた。 だが、今月4日から取引ごとに審査し輸出の可否を判断するよう厳格化した。
--- 産経ニュース(2019.7.9)より 抜粋 ---
まあ・・・
この調子で行きましょう♪♫ emoji
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◇◆ 「ライダイハン像」ロンドンで11日に公開へ ◆◇

英国の民間団体「ライダイハンのための正義」は6月11日、ロンドンで開く集会で、英国人彫刻家のレベッカ・ホーキンスさんが制作した「ライダイハン像」をお披露目する。 集会にはイスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」(IS)の性暴力を告発して2018年ノーベル平和賞を受賞したナディア・ムラドさんや英議会関係者らを招く。

ライダイハンは、ベトナム戦争に派遣された韓国軍兵士が現地の女性に性的暴行などして生まれた混血児たち。 ブロンズ製の像(高さ230センチ、重さ700キロ)はライダイハンとその母親を描いたもので、翌12日から7月27日までロンドンのギャラリーで公開される。 その後、ロンドン中心地の屋外に展示される予定だ。

同団体の「国際大使」を務めるジャック・ストロー元英外相は「『ライダイハン像』は韓国政府に長期間、無視されてきたライダイハンと母親に哀悼をささげるものだ。 あまりにも長期に犠牲者たちは社会から忘れ去られた。 像が性暴力の恐怖とライダイハンの正義をアピールする存在になることを期待する」と話した。
--- 産経ニュース(2019.6.10)より 抜粋 ---
段々と・・・
知れ渡っていきますね♪♫ emoji
 ※ わはは。
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◇◆ 輸出優遇除外:「韓国はどの面下げて日本からの投資を期待してるの?」 ◆◇
日本の対韓投資が1年間で40%減「最近は韓国企業との接触も嫌がる」
韓国4自治体投資担当者「両国の経済関係、根底から揺らいでいる」
企業も「既に韓国外し行われている」

今年初め、釜山・慶尚南道地域のある自治体の外国企業投資誘致担当者は、日本企業関係者から電話を受けた。 数年間にわたり誘致を働きかけていた機械部品メーカーだった。 工場予定地を何度も一緒に見学し、自治体の各種支援策も提示して「韓国が投資先候補1位」という回答ももらっていた状態だった。 ところが、日本企業関係者はこの日、「韓国の投資計画はやめて、台湾に行くことにした」と伝えてきた。 そして、「韓国の反日感情のために日本の社員の家族たちが反対している」と説明した。 「夫が韓国に行って石を投げつけられたらどうするの」と抗議する日本人社員の妻もいたという。

日本政府が韓国に対して「経済報復」措置に乗り出した中、産業現場では日本企業による「韓国パッシング(外し)」が既に盛んに行われている。 本紙は、日本企業誘致に積極的な大邱・慶尚北道・釜山など4つの自治体・投資庁の外資誘致担当者から、最近の雰囲気を直接聞いた。 彼らは「日本企業は韓国との交流そのものを嫌がっており、両国の経済関係は根底から揺らいでいる」と指摘した。

日本企業の反韓感情は投資縮小に現れている。 日本の今年の韓国投資は合計56件で、昨年1-3月期に比べ40%減少した。 2009年以降で見ても1-3月期基準で最低値だ。 最近は最低賃金引き上げなどで主要国の韓国投資が減っているが、日本の減少幅は中国(19%)、米国(16%)などに比べ際立つ。 慶尚南道に進出した日本企業は昨年黒字だったことから、今年工場増設を本社に要請した。 だが、日本の本社は直ちに拒絶した。 「大金を投資しても『戦犯企業』にされて韓国で訴訟を起こされるかもしれない」というのが理由だった。 昨年10月、韓国大法院(最高裁判所)が強制徴用被害者に対する日本企業の賠償責任を認めて以降、日本の戦犯企業の国内資産差し押さえや強制処分手続きが進められている。 2012年に韓国首相室傘下の「強制動員被害委員会」が発表した強制徴用戦犯企業は299社だ。 戦犯企業でなくても、事業の過程で戦犯企業と関連のある資産が差し押さえされるかもしれないという懸念が日本企業の間で広がっているのだ。

こうした状況を受けて、来月開かれる予定だった韓日自治体・経済団体の経済交流行事「韓国・北陸(日本)経済交流会議」も中止された。 2000年から韓国産業通商資源部(省に相当)と日本の中部経済産業局が共催してきたが、今年は両国関係悪化のため中止されたという。

日本企業の中には、韓国との接触そのものを嫌がるところもある。 本紙が接触した京畿道・釜山市・大邱市・慶尚北道・セマングム開発庁の4カ所は昨年上半期、日本で11回にわたり投資説明会を開いた。 しかし、今年はこれまでわずか4回にとどまっている。 ある日本関連の経済団体関係者は「日本の企業関係者は表向きには投資提案を丁重に断ってくるが、裏では『韓国はどの面下げて日本に投資を期待してくるのか』と露骨に批判するのを聞いた」と話した。
--- 朝鮮日報日本語版(2019/07/04)より 抜粋 ---
ふふふ・・・
ふはははっ♪♫ emoji
 ※ ぐへへへへっ。
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◇◆ 対韓輸出規制、韓国の生産ライン停止可能性 日本に余波も ◆◇

日本政府が発表した韓国への半導体材料の輸出規制強化により、素材分野での対日依存度が高い韓国経済が大きな影響を受けることは必至だ。 韓国企業が保有する材料の在庫は3~4カ月分しかなく、生産ラインの停止も予想される。 ただ、世界屈指のシェアを持つ韓国から半導体部品の出荷が滞れば、その供給を受ける日本メーカーへの余波も避けられない。

韓国では日本から供給される半導体の材料や製造装置が占める割合は70%とされ、半導体で輸出全体の20%以上を占めるサムスン電子やSKハイニックス、LG電子などへの打撃が不可避とみられている。 韓国企業も材料を供給しているが、日本製品の品質の高さも加わり、「日本企業の技術力に追いつけない」のが現状だ。

各企業が現在確保する材料の在庫は約1カ月分で、完成品の在庫を加えても3~4カ月しか持ちこたえられない。 工場の生産ラインが停止する可能性も指摘されている。 韓国政府は世界貿易機関(WTO)への提訴を検討しているが、結論が出るまでには1年半~2年かかり、韓国にとっては勝訴した場合の利益よりもその間に生じる損失の方が膨大になりそうだ。

一方、日本側も無傷ではいられない。 スマートフォンやテレビなどの画面に使用される有機ELパネルの世界シェアは、サムスンやLGといった韓国企業が圧倒的なシェアを占める。 スマホやデータセンターのデータ保存に使うNAND型フラッシュメモリーでもサムスンやSKハイニックスなど韓国企業が強い。 これらの部品を使って製造する日本の電機メーカーの生産計画に狂いが生じる可能性があり、「個別の調達先はお答えしていないが、事態を注視している」(パナソニック)という状況だ。

日本総合研究所の向山英彦上席主任研究員は「韓国の半導体メモリー輸出先は中国・香港が約8割を占め、日本向けは1割にも満たないが、今回の規制強化で中国での生産に影響が出れば、中国に進出する日本企業にも波及するだろう」と指摘している。
--- ウィキペディアより 抜粋 ---
まあ・・・
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◇◆ 安倍首相、各国首脳を出迎え 韓国の文大統領とも握手 ◆◇

20カ国(G20)地域首脳会議(サミット)が28日、大阪市内で開幕した。 安倍晋三首相が会場で、各国首脳らの出迎えを行った。 トランプ米大統領や中国の習近平国家主席ら首脳一人一人と、笑顔で握手を交わして短時間、あいさつ。 午前11時半頃ごろ、韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領とも握手を交わした。
--- 産経ニュース(2019.6.28)より 抜粋 ---
大人なので・・・
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◇◆ 「韓日首脳間『立ち話』の略式会談も検討中」 ◆◇

日本政府が28~29日大阪で開かれる主要20カ国・地域(G20)首脳会議で「立ち話」の韓日首脳会談の方針も検討していると韓日外交消息筋が26日、明らかにした。 「立ち話」とは「立って話す」という意味だ。 この消息筋は「日本総理官邸側の雰囲気が〔文在寅(ムン・ジェイン)大統領との正式の首脳会談は難しいという方に〕強硬だ」として「しかし、両国首脳が会うなら立ち話の形態では可能性が残っている」と話した。 ただ、青瓦台(チョンワデ、大統領府)がこのような案に対して最終的に受け入れるかどうかの問題が残っており、実際に実現するかは未知数だ。

「立ち話」会談は立って話す方式の接触とともに略式会談に通称されるというのが外交消息筋の伝言だ。 一部の日本のメディアが報じたように、晩餐会場でしばらく立って話す形式に制限するのではなく、座って行う一方で正式の首脳会談のルールには従わない形式も含まれる可能性があるという意味だ。 一種の「プル・アサイド(pull aside)」の略式会談であるわけだ。 ドナルド・トランプ大統領と文大統領の昨年11月アルゼンチンG20首脳会議もプル・アサイド形式で開かれた。

韓日間正式の首脳会談の不発には安倍晋三首相の意思が強く反映されたという。 日本外務省は「それでも韓国と会談を行う必要がある」という意見だったが、総理官邸の意思が強かったというのが消息筋の伝言だ。 日本の外交消息筋は「総理官邸の現在の韓日関係に対する雰囲気は『あきらめ』という言葉が日本外交界に出回っている」として「米国が韓日米連携を強調しているため、韓国を無視することはできないが、最低限の誠意を示す程度にとどまるだろう」と話した。

日本は「立ち話」会談という冷遇を中国から数回受けたことがある。 そのため、外交界一部では「日本が中国から受けた外交冷遇を韓国に繰り返すのではないか」という見方もある。 尖閣諸島(中国名・釣魚島)をめぐり日中間葛藤が最高潮に達した2014年、北京で開かれたアジア・太平洋経済協力体(APEC)会議が代表的だ。開催国の首脳だった習近平主席は安倍首相の会談要請に応じながらも会談の時間は25分に制限し、首脳会談の必須要素である両国の国旗掲揚および最側近参謀の同席などを意図的に排除した。 引き続き、2014年杭州で開かれたG20首脳会議でも国旗・花瓶など首脳会談儀式の必須要素が省かれた二国間会談を行った。

日本の外交消息筋は「日本は韓国が今まで強制徴用など問題において自国の外交的協議などの提案を一方的に無視したという考えを持っており、これ以上耐えられないという立場を今回のG20を通じて公然と示すものと見られる」と話した。
--- 中央日報日本語版(2017/06/27)より 抜粋 ---
なんか・・・
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知り合いのオバちゃんの車がない。
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◇◆ 韓国「信頼できず」74%、「日韓関係悪い」双方8割…読売世論調査 ◆◇

読売新聞社と韓国日報社は5月24~26日、共同世論調査(電話方式)を実施した。 日本で韓国を「信頼できない」は74%(前回2018年調査60%)に上昇し、同じ質問をした1996年以降14回の調査で最も高くなった。 これまでの最高は2014年と15年の各73%だった。 韓国での今回調査で日本を「信頼できない」は75%(同79%)となった。

日韓関係の評価については、日本で「悪い」は83%(前回63%)に上昇し、14年の87%、15年の85%に次いで3番目に高かった。 「良い」は13%(同33%)。 韓国でも「悪い」は82%(同69%)、「良い」は15%(同26%)となった。 双方で日韓関係の見方が急激に悪化したのは、元慰安婦や元徴用工などを巡る問題が影響したとみられる。

15年の日韓両政府の合意に基づいて設立され、元慰安婦に支援金を送るなどしてきた財団について、韓国政府が解散を決めたことに「納得できない」は、日本で74%を占め、韓国でも56%と半数を超えた。 ただ、元慰安婦の問題で日本がさらに謝罪する必要性を尋ねると、日本では「必要はない」が80%、韓国では「必要がある」が87%と意見が大きく異なっている。

元徴用工の問題について、日本政府は、1965年の日韓請求権・経済協力協定で解決しており、韓国大法院(最高裁)が日本企業に賠償を命じた判決は国際法違反だと主張している。 この主張に、日本では「納得できる」が78%、韓国では「納得できない」が79%だった。
--- 読売新聞 online(2019/06/11)より 抜粋 ---
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◇◆ 韓国LGのバッテリーが爆発!米国に続き韓国でも電子たばこ爆発事故訴訟 ◆◇

2019年6月4日、韓国・時事ジャーナルによると、電子たばこに装着されていた韓国LG化学の製造したバッテリーが爆発し、韓国人男性1人が顔に重傷を負う事故が発生した。 韓国で電子たばこ爆発による被害が確認されたのは初めてという。

記事によると、被害者はソウルに住む20代の男性で、3月10日に自宅で電子たばこを吸おうと過熱スイッチをオンにしたところ、顔の前で電子たばこが「ボン」という大きな音をたてて爆発した。 これにより男性は右目下の骨や鼻の骨などを骨折、鼻の右側の軟骨を損傷・破裂、やけどするなどの重傷を負った。男性は2回の手術を終え、9月にも再建手術を受ける予定だが、病院側は「完全に元どおりになる可能性は低い」と話しているという。

男性は現在、LG化学に損害賠償を請求する訴訟を準備している。男性は特に、同社の事故後の対応を問題視しているという。 男性側は「LG化学は韓国内での事故発生に備えた処理手続きを用意しておらず、事故発生から2カ月もたった後に爆発したバッテリーを回収しにくるなど、事故の調査に誠実でなかった」と主張している。 一方、LG化学は爆発したバッテリーセルの危険性を認めつつも、「電子たばこ会社には販売を禁止している」とし、「責任は電子たばこ会社にある」との立場を示しているという。

LG化学の製造したバッテリーが装着された電子たばこの爆発事故は海外で多発している。特に米国では集団訴訟も起きており、被害者らは「LG化学が爆発の危険について消費者に警告しなかった」などと主張し、損害賠償を求めているという。

これに、韓国のネットユーザーからは「けがしたのはかわいそうだけど、LGは悪くない」「電子たばこ用としては危険だから販売していないものを他の会社が電子たばこに使用して事故が起きた。まずはたばこ会社を相手に訴訟を起こすべきでは?」「理解できない。 なぜ消費者が部品会社を相手に訴訟をする?」など、訴訟に疑問を呈する声が多数上がっている。

その他「電子たばこは恐ろしいな」 「禁煙する気になった」 「やっぱりたばこは伝統的な方法で吸うべきかも」 「絶対に爆発しないバッテリーはつくれないの?」など、電子たばこに対する不安の声も続々と寄せられている。
--- レコードチャイナ(2019/06/05)より 抜粋 ---
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◇◆ <サッカー>中国メディア「韓国代表は醜悪な行動…日本代表と全く違う」 ◆◇

中国メディアが優勝トロフィーを踏みつけたサッカー韓国代表の行為を非難した。
中国シナスポーツは30日、「サッカー韓国U-18(18歳以下)代表がパンダ・カップ優勝トロフィーを踏みつける醜悪な行動を見せた。 中国サッカーには屈辱であり、選手とファンが怒った」とし「こうした怒りがどれほど長く続き、また中国選手への動機付与になるかは分からない。 しかし早期に中国サッカーファンは韓国に復讐することを待っている」と報じた。

続いて「韓国側は主将と監督および大韓サッカー協会までが謝罪した。 しかしこれはスポーツマンシップを欠いた行動に対する謝罪にすぎなかった。 中国サッカーにとって彼ら(韓国)は依然として軽蔑に値する存在」と怒りを隠さなかった。

シナスポーツは「成都サッカー協会は韓国を二度と招待しないと予想される」とし「日本代表は全く違う行動を見せた。 日本は2018ロシアワールドカップ(W杯)でベルギーに敗れ、ファンは本当に悲しんでいたが、涙を流しながらも応援席のゴミ拾いをするなど感心する行動を見せた」と日本の国民性を称賛した。

キム・ジョンス監督が率いるサッカー韓国U-18代表は29日、中国成都で開催された2019パンダ・カップ会で優勝した。 しかし優勝パフォーマンスをする過程で一部の選手がトロフィーを踏みつけるなどの醜態を見せた。 大韓サッカー協会の関係者は「協会レベルで中国サッカー協会と成都サッカー協会に公文書を送り、公式的に謝罪した」と明らかにした。
--- 中央日報日本語版(2019/05/31)より 抜粋 ---
だんだん・・・
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◇◆ 韓国議員団、日本で韓日関係悪化を実感「これほどの冷遇は初めて」 ◆◇
韓国の重鎮議員5人に当選1回の参院議員1人で応対

「議員外交まで行き詰まり、深刻な状況だ」
日本を訪問している韓国国会外交統一委員会の議員5人は29日、東京で行われた韓国メディアとの懇談会で、韓日両国間の雰囲気が予想以上に冷え込んでいることを実感したと話した。 尹相現(ユン・サンヒョン)外交統一委員会委員長を始め、兪奇濬(ユ・ギジュン)、鄭鎮碩(チョン・ジンソク)=以上、野党・自由韓国党=、千正培(チョン・ジョンベ)=野党・民主平和党=、李貞鉉(イ・ジョンヒョン)=無所属=の各議員は28日から1泊2日の日程で議員外交のために日本を訪れた。 しかし、予定されていた日本の衆議院外務委員長との面会は拒絶され、なんとか面会の約束を取り付けた参議院でも当選1回の比例代表選出議員1人が応対しただけだったという。

尹委員長らは訪日する1週間前から駐日韓国大使館を通じて衆議院外務委員長との面会を申し入れ、徴用問題での韓日対立の解消に向けて意見を交換したいとの意向を伝えていたという。 しかし、韓国議員団によると、衆議院外務委員長を務める若宮健嗣議員側は韓国側の連絡を避けているかのように、面会要請に返答せず、明確な理由も示さなかったという。 尹委員長は懇談会で「韓日関係がどれほど悪化しているのか、東京で肌で実感した。 「コリア・バッシング(韓国たたき)」が深刻だ」と述べた。 韓国海洋水産部(省に相当)長官を務めた兪奇濬議員は「日本には何度も来ているが、こんな礼遇は初めて」と話した。

一方、31日からシンガポールで開催されるアジア安全保障会議(シャングリラ会合)に合わせて推進されていた韓日国防相会談は保留になったことが分かった。 来月28-29日に大阪で開催される主要20か国・地域首脳会議(G20サミット)で韓日首脳会談が行われるかどうかも依然として不透明だ。 このように、韓日の首脳、また両国の国防相間のチャンネルが行き詰まる中、これまで韓日関係が悪化しても続いていた議員外交までもが冷え込んでしまったのだ。

韓国議員団は、参議院の外交防衛委員長とは面会した。 しかし、本来は渡辺美樹委員長のほか参議院3-4人が出席する予定だったが、面会には渡辺委員長1人しか現れなかったという。 韓国側は元法務長官や元海洋水産部長官、元セヌリ党院内代表、元セヌリ党代表などそうそうたるメンバーをそろえ、5議員の当選回数は全員合わせて20回に達するにもかかわらず、日本側は比例代表選出の当選1回の参議院議員わずか1人で対応したのだ。 さらに、渡辺委員長は面会の席で、日本政府が韓国大法院(最高裁に相当)の強制徴用賠償判決に関連し、韓国政府に仲裁委員会の開催を要請したことについて「韓国が仲裁委構成の要求を拒否すれば、来月28-29日に行われるG20大阪サミットで文在寅(ムン・ジェイン)大統領と安倍晋三首相の会談はないだろう」と断言したという。

韓国側議員らは、韓日間に流れる空気が韓国で予想していたよりはるかに冷たく感じたと話した。 尹委員長は「日本に来てみて、韓国で感じていたより両国関係の悪化の度合いが深刻だという点を実感した。 両国政府とも、先に手を差し出して問題を解決しようという意思がない状況だ」と述べた。 尹委員長は「日本は責任内閣制(議院内閣制)を取っているため、(自民党内では)韓日関係改善は見込めないとのムードが支配的」として「日本が望む通りに(韓国政府が)対応しなければ、韓日関係はこれ以上持続するのが困難なムードだ」と話した。

鄭鎮碩議員は「日本の(河野太郎)外相は、韓国が(韓日関係悪化の)深刻さを正確に分かっていないようだと言った」として「それだけ日本側が強硬だというふうに見える」と述べた。 その上で「日本で活動する韓国の企業関係者たちは、米中貿易戦争よりも韓日外交危機の余波、つまり日本による経済報復の方を不安に思っているようだった」と話した。 韓日政府の関係が悪化の一途をたどり、日本にある韓国企業も不利益を被っているというわけだ。

尹委員長は「日本が中国に外務・防衛閣僚協議(2+2)を提案したと聞いている」として「米国と中国が積極的で、さらに日本も積極的になってきており、韓国政府の外交的孤立が一層際立って見える」と指摘した。
--- 朝鮮日報日本語版(2019/05/29)より 抜粋 ---
今頃・・・
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